調査研究

【掲示板】青少年教育研究センターからのお知らせ

青少年教育研究センター紀要第13号　投稿原稿募集のお知らせ（2024.5.24）

青少年教育研究センターでは、毎年紀要を発行しており、この度第13号を作成することとなりました。

投稿原稿を募集いたしますので、募集要項及び執筆要領を熟読のうえ、ふるってご応募ください。研究者の方だけではなく、現場で活躍する方の実践報告を投稿していただくことができますので、青少年教育に関わる研究や実践を発信・共有するツールのひとつとして、ご活用いただけましたら幸いです。

各種イベント

青少年教育研究センターについて

青少年教育研究センターでは、青少年教育に関する基盤的・課題別の調査研究を行っており、その成果を広く提供・活用することにより青少年教育の振興を図っています。

センター長あいさつ

当青少年教育研究センターは、わが国唯一の青少年教育に関するナショナルシンクタンクとして、青少年の意識や体験活動に関する全国調査など、青少年教育についての基盤的研究を行うとともに、自然体験や読書などの体験活動の効果に関する研究をはじめ、青少年の成長や自立に関わる様々な課題別研究を行っています。

さらには、世界的な共通課題になりつつある「大人への移行期の長期化」に対応する青少年教育に資する新たな知見を提供するために、青少年教育施策に関する国際比較研究にも取り組み始めました。

その時々の調査研究の成果については、報告書やパンフレットにまとめて公表するだけでなく、YouTubeなどのSNSを活用して拡散するとともに、オンラインでの公開フォーラムを開催して広く社会に発信しています。

これらの成果は、青少年教育施策の推進、学術目的の利用にとどまらず、青少年教育実践への応用、学校教育や家庭教育のための手がかりの発見など、多元的に社会の中で役立てていただけるように努めてまいります。

センター概要

目的

平成23年4月より独立行政法人国立青少年教育振興機構(以下、「機構」という。)に「青少年教育研究センター」(以下、「センター」という。)が設置されました。センターは青少年教育、とりわけ体験活動についての学術的研究を行うとともに実践的な調査分析などを行い、その成果を青少年教育関係者を始め広く国民に提供し、我が国の青少年教育の推進に資することを目的としています。

設置の背景

センターは、平成23年2月に発表された文部科学省の国立青少年教育施設の在り方について」報告書(国立青少年教育施設の在り方に関する検討会)の指摘を踏まえ、設置されました。報告書では、青少年の体験活動の機会が減少していること、体験活動が青少年の健全育成に不可欠であること、新学習指導要領において体験活動の充実が求められていること、公立青少年教育施設が急激に減少していることなど、青少年教育に関する現状と課題が示されました。このような状況に対応して、新たな視点に立って体験活動を推進していくため、今後の国立青少年教育施設の在り方について、①ナショナルセンター機能の強化 ②効果的・効率的な施設配置等 ③新しい視点に立った管理運営 の3点が指摘されました。その中で、ナショナルセンター機能の強化の第一の課題として、研究機能及び情報提供機能の充実が指摘され、センターの設置が提言されました。詳しくは報告書をご覧下さい。

目指すべき方向

センターは青少年教育のナショナルセンターでしかできない研究を展開することを最重点課題として、次の研究を行います。

• ①我が国唯一の青少年教育の専門研究機関としての役割を果たす
• ②研究・調査の成果を広く国民に提供する
• ③機構の調査研究の蓄積を整理分析し、関係機関に提供する
• ④国公立、民間の施設を始め学校、企業、NPO、地方自治体などと連携を図り、知見を集約する
• ⑤諸外国の関係機関と連携を図り、諸外国の情報を収集・分析する

研究対象については、青少年教育全般について研究を行っていきますが、当面は、比較的研究が進んでいる自然体験活動に重点を置き、次の3点を中心に研究を進めていく計画です。

• ①国内外の状況を正確に把握するための学術研究及び各種調査を実施すること
• ②指導者育成について我が国に適合した実践理論を構築すること
• ③自然体験の背景にある思想的基盤の整理、また身体的影響の理論的な解明など自然体験を支える基礎的な部分を解明すること

一方、機構には本部及び28施設による貴重な調査研究等の蓄積があり、センターはこうした機構の力を活用した研究活動にも力を入れていきたいと考えています。

研究体制

センター長｜松田　恵示（まつだ　けいじ）

大阪教育大学大学院卒。専門分野は社会学（スポーツ・教育・文化）と教育研究（体育科教育/教育支援）。大手前女子大学岡山大学，東京学芸大学を経て、NPO 法人東京学芸大こども未来研究所前理事長、吉本興業主催「笑楽校」監修など、教育および教育支援に関する多くの要職を兼任。 2016年から東京学芸大学理事・副学長。日本OECD共同研究Ⅲ責任者。内閣府教育再生実行会議ワーキングメンバー、中央教育審議会臨時委員・専門委員などを歴任。2022年から現職。

副センター長｜樋口　拓（ひぐち　たく）

2020年4月より青森大学総合経営学部客員准教授。2024年度より現職。

持続可能な開発のための教育、環境教育、地域研究

研究員｜関　智子（せき　ともこ）

体験教育、アドベンチャー教育

研究員｜阿部　麻由里（あべ　まゆり）

ウエルネス

※準備中

研究員｜髙橋　旺子（たかはし　あきこ）

学校教育学、教育方法学

※準備中

客員研究員｜青木 康太朗(あおき こうたろう)

大阪体育大学大学院スポーツ科学研究科修了。国立室戸少年自然の家事業課準専門職員、国立青少年教育振興機構調査研究・広報課研究員として勤務。國學院大學人間開発学部子ども支援学科教授。

修士(スポーツ科学)

青少年教育、野外教育、レクリエーション

体験活動を通じた青少年の育成や支援、
自然体験活動における指導者養成や安全管理

日本生涯教育学会、日本野外教育学会、
日本レジャー・レクリエーション学会

自然体験活動総括指導者(NEALコーディネーター)、
キャンプディレクター1級、
レクリエーション・コーディネーター、社会教育主事(任用資格)

客員研究員｜青山　鉄兵（あおやま　てっぺい）

• 
• 【経歴】
  

  東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得満期退学、桐蔭横浜大学スポーツ健康政策学部助教等を経て、文教大学人間科学部准教授。平成18年度より当機構客員研究員を兼務し、平成30年度から令和5年度まで副センター長。平成26～30年度の間、文部科学省生涯学習調査官を兼務。

  
  【学 位】
  

  修士(教育学)

  
  【専門分野】
  

  社会教育学、青少年教育論

  
  【主な研究テーマ】
  

  体験活動の支援方法、グループワーク、青少年教育史

日本生涯教育学会、日本野外教育学会、日本教育社会学会、日本ボランティア学習協会

(公財)日本YMCA同盟常議員、(公財)東京YMCA長期キャンプ「野尻学荘」スタッフ、埼玉県社会教育委員

客員研究員｜池田 幸恭(いけだ ゆきたか)

筑波大学大学院人間総合科学研究科心理学専攻修了、和洋女子大学人間社会科学系心理学研究室人文学群心理学類教授。

博士(心理学)

青年心理学

親に対する感謝の発達

日本教育心理学会、日本青年心理学会、日本発達心理学会など

客員研究員｜遠藤 伸太郎(えんどう しんたろう)

立教大学大学院コミュニティ福祉学研究科博士課程後期課程修了、千葉工業大学先進工学部教育センター准教授。

博士（コミュニティ福祉学）

スポーツ科学、応用健康科学

青少年における体験活動と品格、心身の健康の関連。

日本スポーツ心理学会、日本健康心理学会、
日本パーソナリティ心理学会、日本体育学会、日本臨床救急医学会

客員研究員｜胡 霞(こ か)

千葉大学大学院教育学研究科修士課程修了。財団法人日本青少年研究所研究員を経て、現職。

修士(教育学)

学校教育

青少年の意識や行動

客員研究員｜金 光明(きむ みつあき)

客員研究員｜長谷川　友香(はせがわ　ゆか)

ハワイ大学社会学部人類学科博士課程修了後、東京学芸大学にてOECD日本共同研究プロジェクト第三期専任教員を経て2024年7月より、現職。

博士（Doctor of Philosophy）

文化人類学・日本研究

主体性概念の哲学的理解・理論構築・教育実践

客員研究員｜両角 達平(もろずみ たつへい)

• 
• 【経歴】
  

  2009年、静岡にてユースワークに取り組む学生サークルを始動。大学生による中高生の余暇活動支援を軸とし、啓発活動などにも取り組み、若者の社会参画を促す活動を続ける。2012年からスウェーデンの首都ストックホルムに留学。以降、視察コーディネートや翻訳、記事執筆、独自調査に携わる。新卒でドイツの若者政策の国際NGO Youth Policy Labs (ベルリン) に勤務。その後、ストックホルム大学教育学研究科 (国際比較教育専攻）修士課程を修了。現在は、関東の研究センターと大学で勤めながら、通訳、講演、執筆活動などにも従事。

  
  【学位】
  

  Master of Science (Stockholm University)

ユースワーク、比較教育学、社会教育学、スウェーデン、国際言語文化学

若者の社会参画について、
ヨーロッパ（特にスウェーデン）の若者政策、ユースワークの視点から研究

日本比較教育学会、日本社会教育学会、北ヨーロッパ学会、日本教育社会学会

調査研究報告書及び研究紀要の検索

調査研究報告書及び青少年教育研究センター紀要は次のサイトで検索できます。

トピック

集団宿泊活動サポートガイド

情報の発信

調査研究事業などの成果をまとめた報告書などを発行し、全国の青少年教育関係機関・団体等に配布するとともに、当機構に関わる各種青少年教育関係文献・資料等を収集し、閲覧に供するための検索サイトやソーシャルメディアを運営しています。

調査研究報告書等の検索について

当機構が発行した調査研究報告書や研究紀要は次の検索サイトで検索・閲覧することができます。

ソーシャルメディア等による発信