過去の調査研究

令和4年度調査研究

令和3年度調査研究

青少年の体験活動等に関する意識調査（令和元年度調査）

調査結果のポイント

• ①　2010年代を通じて、子供の自然体験の一部に、やや減少傾向がみられる。
• ②　自立的行動習慣が身についている子供や自己肯定感が高い子供の割合は増加傾向にある。
• ③　自然体験や生活体験、文化芸術体験が豊富な子供、お手伝いを多く行っている子供は、自己肯定感が高く、自立的行動習慣や探究力が身についている傾向がある。
• ④　就学前から子供の外遊びを奨励する保護者の働きかけに注目すると、その後の探究力の向上に肯定的な影響を及ぼす。
• ⑤　外で過ごす時間の長さが、子供の肥満と近視傾向の抑制につながる可能性がある。
• ⑥　社会経済的背景の相違に関わらず、自然体験が多い子供ほど、自己肯定感が高く、自立的行動習慣が身についている傾向がある。また、公的機関等が行う自然体験活動に関する行事へ小学生が参加しない理由として、世帯年収が400万円未満の家庭は、経済的あるいは時間的な負担によるものが多くみられた。

調査の概要

令和元年度調査では、多様で変化の激しい社会において個人の自立の必要性が指摘されていることを踏まえて、将来の社会的自立の基礎となる資質・能力の一つとして青少年の自立的行動習慣に関する指標である「自律性」、「積極性」、「協調性」に着目し、自然体験、生活体験、お手伝いといった体験活動、早寝早起き朝ごはん等の生活習慣、自己肯定感や心身の疲労感に関する意識等との関係について分析しました。また、ボランティア体験、文化芸術体験に関する内容を加えて、体験活動をとらえました。

さらに今回は、「総合的な探究の時間」でも重要視されている探究に関わる資質・能力を「探究力」としてとらえ、これらを測定するための設問や、幼児期の外遊び、生理的指標、社会経済的背景に関する設問を追加し、追加分析と考察を行いました。

報告書

解説動画

高校生の社会参加に関する意識調査　-日本・米国・中国・韓国の比較-

調査結果のポイント

• ①　学校行事やクラブ活動への参加意欲は高いが、生徒による自治活動への参加意欲は低い。
• ②　学校外の活動の中では、趣味に関する活動の割合は高いが、米・中・韓と比べれば全般的に低い。
• ③　趣味やアルバイトへの関心が高いが、政策への意見表明や地域の交流活動への関心が低い。
• ④　新聞やニュースをよく見るが、「エンターテインメント」に関心が高く、「政治」「文化」への関心は低い。
• ⑤　インターネット上で知り合いとのコミュケーションを「よくする」が、社会や政治に関する情報の収集や発信を「よくする」と回答した割合が低い。
• ⑥　社会問題を自分の生活に関わることとして捉えているが、政治や社会への参加意欲は低い。

調査の概要

本調査は、高校生の社会参加に関する意識や実態を把握することを目的としています。また、米国、中国、韓国でも同時に実施し、諸外国と比較することで、日本の特徴や課題を分析し、若者の社会参加の推進を図るための基礎資料を得ることを目的としています。

報告書

子どもの頃の読書活動の効果に関する調査研究

調査結果のポイント

• ①　子どもの頃の読書量が多い人は、意識・非認知能力と認知機能が高い傾向がある。
• ②　興味・関心にあわせた読書経験が多い人ほど、小中高を通した読書量が多い傾向にある。
• ③　年代に関係なく、本（紙媒体）を読まない人が増えている。
• ④　一方で、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスを使った読書は増えている。
• ⑤　読書ツールに関係なく、読書している人はしていない人よりも意識・非認知能力が高い傾向にあるが、本（紙媒体）で読書している人の意識・非認知能力は最も高い傾向がある。

調査の概要

子どもの頃の読み聞かせや読書活動の実態、読書活動が大人になった現在の意識・非認知能力に与える影響、それに読書活動を形成する要因を検証するために、全国の20～60代の男女5,000名（各年代男女500名ずつ）を対象にインターネット調査を実施しました。

また、子どもの頃の読書活動と認知機能との関連について、大学生を対象に分析し、多面的に読書活動の効果を検証しました。

報告書

解説動画

令和2年度調査研究

1.青少年の体験活動等に関する意識調査

青少年教育関係者が実施する事業の企画立案、運営等に資するため、青少年の体験活動等や自立に関する意識等の実態について全国規模の調査を実施し、有効性や効果について考察する。

2.日米中韓の青少年の意識調査

日本・米国・中国・韓国の青少年を対象とした意識調査を実施する。平成31年（令和元年）度実施の「高校生のオンライン学習に関する意識調査」の結果を公表するとともに、「高校生の社会参加に関する意識調査」を実施する。

3.読書活動に関する調査研究

成人（20代から60代）の読書活動の実態や現在の意識・能力、さらには、子供（中学2年生、高校2年生）の読書活動の実態や現在の意識・能力を把握し、子供の読書活動の推進に資する資料を収集する。

4.青少年教育関係施設基礎調査

全国の青少年教育施設及び関連施設の運営状況、施設設備の概況、事業内容の推移等を分析し、全国の公立の青少年教育施設（県立、市町村立等）、民間の青少年教育施設等に基礎データを提供し、今後の施設運営の一助とすることを目的とし実施する。

5.青少年教育施設におけるけが・病気等の発生状況に関する調査研究

施設で起きた事故や傷病の発生状況を把握するとともにその傾向や要因を検証し、施設の安全管理の改善や安全対策の充実に資する基礎資料を得ることを目的とし実施する。

6.発達段階に応じた望ましい体験の在り方に関する調査研究

当機構では、子供の頃の体験と現在の意識や資質能力との関係について調査研究を重ね、子供の頃の体験がはぐくむ力やその成果を明らかにしてきた。

本研究では、それらの研究成果を基に、各年齢期で求められる体験やそれによってはぐくまれる力を体系的に整理することで発達段階に応じた望ましい体験の在り方を明らかにし、子供の健やかな成長に資する体験を示す体験カリキュラムを作成することを目的とし実施する。

7.子供の感受性の差を踏まえた自然体験活動の効果に関する調査研究

本研究では、立教大学大石研究室との連携体制の中、環境教育的視点を考慮し、SPS（感覚処理感受性）の高低が、自然体験の効果にどのような影響を与えるかを明らかにする。また、SPSが自然体験の効果を促進し、豊かな感性を育み、心身の健康を良好な状態にする可能性を仮定し、個人のSPS差異を意識したプログラム開発や指導方法開発に発展させることを見据えている。

8.青少年教育研究センター紀要

青少年教育研究センターにおける研究成果及び投稿原稿を取りまとめた紀要を刊行する。

9.教員の国立青少年教育施設での勤務経験がもたらす資質能力の向上に関する調査研究

道県教育委員会から国立青少年教育振興機構に派遣された教員が，国立青少年教育施設での勤務経験により，習得・向上した教員に求められる資質能力及び変化した教員としての見方・考え方を明らかにすることを目的とし実施する。